2025年7月、Steamで一部アダルトゲームが大量に削除されたことをきっかけに、ある団体の名前が話題になっています。その名は Collective Shout(コレクティブ・シャウト)。
この団体の働きかけによって、クレジットカード会社が動き、Steamの運営元であるValveが対応を迫られたという衝撃的な報道が出ました。日本でもアニメ・漫画・ゲームの表現が狙われているのではないかと、多くのユーザーが不安を募らせています。
今回は、この問題の全貌を、実際に報じられた内容をもとに詳しく解説します。
Collective Shout(コレクティブ・シャウト)は、2009年にオーストラリアで設立された反ポルノ・反性的搾取団体で、主な活動内容は以下の通りです。
団体の顔ともいえる人物、メルインダ・タンクド・リース氏は「プロライフ・フェミニスト(中絶反対派のフェミニスト)」を自称し、宗教色の強い思想を持つことで知られています。
2025年7月、Collective Shout(コレクティブ・シャウト)はSteamに対して以下のような主張を展開しました。
❗「Steamで販売されているゲームの中には、レイプ・近親相姦・性的虐待を含むタイトルが存在しており、これらは未成年者に有害である」
この主張に基づき、団体はVisa、Mastercard、PayPalなどの決済会社に対して圧力をかけ、「そのようなゲームへの支払いを停止すべき」と訴えました。
結果として…
SNSでは次のような懸念が広がっています。
実際、Collective Shoutの公式サイトでは『ソードアート・オンライン』やその他のアニメを「未成年者に対する有害な性的表現の例」として取り上げています。
ただし、現時点でJCBがこの団体の影響を受けて規制を始めたという事実は確認されていません。あくまでSNS上の懸念・憶測の段階です。
Collective Shoutは一部で「フェミニスト団体」と紹介されることもありますが、その実態はやや異なります。
そのため、ネット上では「表現の自由を敵視する急進的イデオロギー団体」として批判されることも少なくありません。
驚くべきことに、Collective Shout(コレクティブ・シャウト)の活動は実際にプラットフォームの方針を動かすだけの影響力を持っていると見られています。
つまり、「一団体の価値観」が「全世界の表現や購入手段」を制限しうる時代が来ているのです。
「Collective Shout」は、表現の自由や文化多様性の観点から非常に議論を呼ぶ存在です。
ゲームやアニメを愛する人々にとって、その活動は表現の萎縮や萎縮検閲をもたらしかねません。
今後、Steamだけでなく、他のプラットフォームや決済手段への影響が広がる可能性もあります。
その動きに対して無関心でいると、知らないうちに私たちの好きな文化が“静かに”削除されていくことになるかもしれません。
A. Collective Shoutは2009年にオーストラリアで設立された反ポルノ・反性的搾取を掲げる市民団体です。女性や子どもの権利保護を目的に、メディアや広告、ゲーム、音楽における性的表現を批判・抗議しています。ただし、宗教的な保守思想の影響が強く、トランスジェンダーへの否定的言動なども見られるため、「急進的な原理主義団体」との指摘もあります。
A. はい。2025年7月、Steamでは400本以上のアダルトゲームが一斉に削除されたと報じられています。これは、Collective ShoutがVisaやMastercardなどの決済会社に対して「違法・有害コンテンツの販売を停止するよう」働きかけ、その圧力によりSteam運営元のValveがコンテンツ規制を強化した結果とされています。
A. 可能性はあります。Collective Shoutは過去に『ソードアート・オンライン』を含む日本アニメを名指しで「有害」とし、批判してきた前例があります。彼らの理論では「過度に性的な描写が未成年を危険にさらす」と見なされるため、アニメやマンガも規制の対象になる可能性があります。
A. 現時点では公式な情報や事実確認はありません。ただし、VisaやMastercardと同様に、Collective ShoutがJCBにも働きかけているのではないかという懸念がX(旧Twitter)などで広がっています。将来的に何らかの影響があるかは今後の動向次第です。
A. クレジットカード会社やプラットフォーム運営会社は、ブランドイメージの毀損や法的リスクを避けるため、抗議が多数寄せられると自主的にコンテンツを見直すことがあります。Collective Shoutは一見小規模な団体ですが、組織だったキャンペーンや国際的な連携で、決済会社への実質的な影響力を持つようになっています。
A. 法律によるものではなく、民間企業(決済会社やSteam)が自主的に規制している形なので、厳密には「国家による検閲」とは異なります。ただし、社会的・経済的な圧力によって言論や表現が制限されているという意味では、「事実上の検閲」と呼ばれるケースもあります。
A. 現段階で最も重要なのは、正確な情報を知り、冷静に議論することです。また、自分の意見を表明する手段としては、各種プラットフォームへの意見送信や、賛同署名などもあります。ただし、誹謗中傷や過激な言動は逆効果になりやすいため、建設的な対話が求められます。