アメリカの平均年収

アメリカ人の平均年収はいくら？中央値・職業別・日本との比較をわかりやすく解説

「アメリカ人の平均年収はどれくらいなのか」
「アメリカは日本より給料が高いと言われるけれど、実際にはどのくらい違うのか」
「年収が高い分、生活費も高いのではないか」

このような疑問を持つ人は少なくありません。

アメリカは世界最大級の経済大国であり、IT、金融、医療、法律、エンターテインメントなど、高収入の職業が多い国として知られています。そのため、日本から見ると「アメリカは給料が高い国」という印象を持たれやすいです。

ただし、アメリカの収入を考えるときには注意が必要です。単に「平均年収」といっても、実際には平均値、中央値、個人所得、世帯所得、フルタイム労働者の賃金など、さまざまな統計があります。これらを混同すると、実態よりも高く見えたり、逆に低く見えたりすることがあります。

本ページでは、アメリカの平均年収について、できるだけ誤解が生まれないように整理しながら解説します。日本との比較、職業別の違い、州や地域による差、生活費との関係についても詳しく見ていきます。

アメリカの平均年収を見る前に知っておきたいこと

アメリカの年収を調べると、さまざまな数字が出てきます。ある資料では6万ドル台、別の資料では8万ドル台、さらに別の資料では7万ドル台といった具合に、数字が大きく異なることがあります。

これは、統計の対象が違うためです。

たとえば、次のような違いがあります。

• 個人の年収なのか、世帯全体の所得なのか
• 平均値なのか、中央値なのか
• フルタイム労働者だけを対象にしているのか
• パートタイムや自営業者を含むのか
• 税引き前の金額なのか、税引き後の金額なのか
• 給与だけなのか、投資収入や事業所得も含むのか

特に重要なのが、「平均値」と「中央値」の違いです。

平均値は、全員の収入を合計して人数で割った数字です。一方、中央値は、収入の低い人から高い人まで順番に並べたとき、ちょうど真ん中に位置する人の収入です。

アメリカのように高所得者と低所得者の差が大きい国では、一部の超高収入者が平均値を大きく押し上げます。そのため、一般的な労働者の生活感覚に近い数字としては、平均値よりも中央値の方が参考になることが多いです。

アメリカの年収中央値はいくら？

アメリカ労働統計局のデータによると、2025年のフルタイム賃金・給与労働者の週給中央値は1,204ドルでした。

これを単純に52週で年換算すると、次のようになります。

1,204ドル × 52週 ＝ 62,608ドル

つまり、アメリカのフルタイム労働者の年収中央値は、年換算で約62,600ドルです。

1ドル＝150円で換算すると、約939万円になります。

ただし、これは「アメリカ人全員の平均年収」ではありません。あくまで、フルタイムで働く賃金・給与労働者の中央値を年換算した数字です。

この点は非常に重要です。アメリカにはパートタイム労働者、自営業者、退職者、学生、失業中の人などもいます。そのため、「アメリカ人全体の平均年収」と単純に言い切るのではなく、「フルタイム労働者の年収中央値」と表現した方が正確です。

平均値よりも中央値が重視される理由

アメリカでは、年収が非常に高い人が一部に存在します。大企業の経営者、投資家、医師、弁護士、金融関係者、テック企業の上級エンジニアなどは、一般的な労働者よりもはるかに高い収入を得ることがあります。

そのため、平均値だけを見ると、実際の生活感覚よりも高く見える場合があります。

一方、中央値は真ん中の人の収入を示すため、「一般的な労働者はどれくらい稼いでいるのか」を知るうえで役立ちます。

したがって、アメリカの年収を理解する場合は、まず中央値を確認し、そのうえで平均値や職業別の差を見るのが分かりやすい方法です。

個人年収と世帯所得は別物

アメリカの収入を調べると、「世帯所得中央値」という数字もよく出てきます。

米国国勢調査局によると、2024年のアメリカの世帯所得中央値は83,730ドルでした。

1ドル＝150円で換算すると、約1,256万円です。

ただし、これは個人1人の年収ではありません。世帯所得とは、同じ世帯に住む家族などの収入を合計したものです。夫婦共働きの場合は、夫婦2人分の収入が合算されます。親子で同居していて複数人が働いている場合も、世帯所得は高くなります。

そのため、「アメリカの世帯所得中央値が8万ドル以上だから、アメリカ人1人が平均で8万ドル以上稼いでいる」という意味ではありません。

個人の年収と世帯所得は、必ず分けて考える必要があります。

アメリカの職業別平均年収

アメリカでは、職業による年収差が非常に大きいです。特に医療、法律、IT、金融などの専門職は高収入になりやすい一方、飲食、小売、介護、清掃、接客業などでは年収が低めになりやすい傾向があります。

以下は、代表的な職業の年収イメージです。実際の金額は、経験年数、州、都市、勤務先、専門分野によって大きく変わります。

アメリカでは、専門性の高い仕事ほど年収が高くなる傾向があります。特に医師や弁護士、ソフトウェア開発者、金融専門職などは、日本と比べても非常に高い収入を得ることがあります。

一方で、サービス業や小売業などでは、年収が全国中央値を下回ることも珍しくありません。また、チップ収入がある職種では、基本給だけでは実際の収入が分かりにくい場合もあります。

アメリカの年収を考えるときは、「アメリカ全体の平均」だけでなく、「どの職業なのか」を見ることがとても重要です。

学歴による年収差も大きい

アメリカでは、学歴と年収の関係も強いです。

一般的に、大学卒業者は高卒者よりも高い収入を得やすく、大学院修了者や専門職学位を持つ人はさらに高収入になる傾向があります。

特に収入につながりやすい分野としては、次のような専攻があります。

• コンピューターサイエンス
• 工学
• 医学・看護・薬学
• 会計・金融
• データサイエンス
• 経済学
• 法律

ただし、アメリカでは大学の学費が非常に高いことも大きな問題です。高収入を得るために大学や大学院へ進学しても、卒業時に多額の学生ローンを抱える人もいます。

そのため、単に「大卒は年収が高い」と見るだけでなく、学費、奨学金、学生ローン、専攻分野、就職先を含めて考える必要があります。

男女別に見るアメリカの年収差

アメリカでは、男女間の賃金差も長年の課題です。

2025年のBLSデータでは、フルタイム賃金・給与労働者の週給中央値は、男性が1,326ドル、女性が1,089ドルでした。女性の中央値は男性の82.1％に相当します。

つまり、同じフルタイム労働者で見ても、男女の収入には依然として差があります。

この差の背景には、さまざまな要因があります。

• 職種や業界の違い
• 管理職や高収入職への登用差
• 出産・育児によるキャリア中断
• 勤務時間や働き方の違い
• 賃金交渉や昇進機会の差

もちろん、すべての差が単純な差別だけで説明できるわけではありません。しかし、アメリカでも男女の賃金格差は重要な社会問題として議論され続けています。

州ごとの年収差も大きい

アメリカは国土が広く、州によって経済構造や生活費が大きく異なります。そのため、年収にも大きな地域差があります。

たとえば、カリフォルニア州、ニューヨーク州、ワシントン州、マサチューセッツ州などは、テック企業、金融機関、大学、研究機関、医療機関が多く、高収入の職業が集まりやすい地域です。

一方、南部や中西部の一部の州では、平均的な賃金水準は低めになります。ただし、その分、住宅費や生活費が比較的安い地域もあります。

アメリカでは、同じ年収でも住む場所によって生活感覚が大きく変わります。

たとえば、年収10万ドルでも、ニューヨークやサンフランシスコでは家賃や税金、保険料の負担が重く、決して余裕があるとは限りません。一方、住宅費の安い地方都市では、同じ年収でもかなりゆとりのある生活ができる場合があります。

日本の平均年収と比較すると？

日本の国税庁「民間給与実態統計調査」によると、令和6年分の1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円でした。男性は587万円、女性は333万円です。

一方、アメリカのフルタイム労働者の週給中央値を年換算すると、約62,600ドルです。1ドル＝150円で計算すると、約939万円になります。

単純に数字だけを見ると、アメリカのフルタイム労働者の年収中央値は、日本の平均給与の約2倍に見えます。

ただし、この比較には注意が必要です。

• 日本の数字は給与所得者の平均給与である
• アメリカの数字はフルタイム賃金・給与労働者の中央値を年換算したものである
• 統計の対象が完全には一致していない
• 為替レートによって円換算額が大きく変わる
• 税金、医療費、家賃、教育費などの負担が国によって違う

そのため、「アメリカの年収は日本の2倍だから、生活も2倍豊か」と単純に考えることはできません。

特にアメリカでは、医療費、住宅費、大学費用、保育費、自動車関連費用などが家計に大きく影響します。年収が高くても、支出も大きくなりやすいのです。

アメリカは年収が高くても生活費も高い

アメリカの平均年収や中央値を見ると、日本よりかなり高く感じられます。しかし、生活費も高い地域が多いため、手元に残るお金は人によって大きく異なります。

特に負担が大きくなりやすいのは、次のような費用です。

• 家賃・住宅ローン
• 医療保険料
• 医療費の自己負担分
• 大学の学費
• 学生ローンの返済
• 保育費
• 自動車ローン
• 自動車保険
• ガソリン代
• 固定資産税

たとえば、ニューヨーク、サンフランシスコ、ロサンゼルス、ボストン、シアトルなどの都市部では、家賃だけで月2,000ドル以上かかることも珍しくありません。家族向けの広い住宅を借りる場合は、さらに高額になります。

また、アメリカでは医療保険の仕組みが日本と大きく異なります。勤務先の福利厚生が充実していれば負担は抑えられますが、保険の内容によっては、保険料や自己負担額が大きくなることがあります。

大学費用も大きな負担です。州立大学か私立大学か、州内学生か州外学生かによって学費は大きく変わりますが、家計にとって重い支出になることは少なくありません。

このように、アメリカでは年収が高くても、生活コストも高くなりやすいのです。

アメリカで高収入とされる年収はいくら？

アメリカで「高収入」とされる年収は、住んでいる地域や家族構成によって大きく変わります。

一般的には、個人で年収10万ドルを超えると、かなり高めの収入と見られることが多いです。1ドル＝150円なら、約1,500万円です。

ただし、年収10万ドルでも、都市部では必ずしも裕福とは限りません。家賃、税金、医療保険、保育費、学生ローンの返済などが重なると、生活に大きな余裕がない場合もあります。

年収20万ドルを超えると、アメリカでもかなり高収入の部類に入ります。しかし、「20万ドルなら上位1％」と単純に言い切ることはできません。個人所得なのか世帯所得なのか、州や都市によっても位置づけが変わるためです。

特にニューヨーク、サンフランシスコ、シリコンバレーなどでは、世帯年収20万ドルでも中流から上位中流という感覚になることがあります。一方、生活費の安い地域では、同じ20万ドルでも非常に余裕のある暮らしができる可能性があります。

アメリカでは副業やギグワークも一般的

アメリカでは、本業以外に副業やギグワークを行う人も多くいます。

副業の例としては、次のようなものがあります。

• UberやLyftなどのライドシェア
• フードデリバリー
• オンライン販売
• フリーランスのデザイン・ライティング・翻訳
• YouTubeやSNSでの収益化
• 不動産投資
• 株式投資や配当収入

アメリカでは、自分のスキルや時間を使って複数の収入源を持つという考え方が比較的広く受け入れられています。

ただし、副業が広がっている背景には、物価高や家計負担の増加もあります。副業を前向きなキャリア形成として行う人もいますが、生活費を補うために副業をしている人も少なくありません。

アメリカの平均年収を見るときの注意点

アメリカの平均年収を理解するうえで、特に注意したい点を整理すると、次のようになります。

• 「平均値」と「中央値」は違う
• 個人年収と世帯所得は違う
• フルタイム労働者だけの統計かどうかを確認する必要がある
• 職業による年収差が大きい
• 州や都市によって収入も生活費も大きく違う
• 医療費、学費、家賃などの負担が大きい
• 為替レートによって日本円換算額が変わる
• 年収が高くても、可処分所得が多いとは限らない

特に、日本と比較する場合は、単純な円換算だけでは不十分です。

たとえば、アメリカの年収を1ドル＝150円で計算すると非常に高く見えますが、1ドル＝130円で計算すれば円換算額はかなり変わります。逆に円安が進めば、アメリカの年収はさらに高く見えます。

また、アメリカでは州によって所得税や売上税、固定資産税なども異なります。所得税がない州もあれば、住宅費や保険料が高い地域もあります。

数字だけでなく、生活費や制度の違いも含めて見ることが大切です。

まとめ：アメリカの平均年収は高いが、数字の見方に注意が必要

アメリカのフルタイム労働者の年収中央値は、2025年の週給中央値をもとに年換算すると約62,600ドルです。1ドル＝150円で換算すると、約939万円になります。

また、米国国勢調査局のデータでは、2024年の世帯所得中央値は83,730ドルでした。ただし、これは個人の年収ではなく、世帯全体の所得です。

日本の平均給与は、国税庁の令和6年分調査で478万円です。単純に比較すると、アメリカの収入水準は日本よりかなり高く見えます。

しかし、アメリカでは医療費、家賃、大学費用、保育費、自動車関連費用などが高く、年収が高くても生活に余裕があるとは限りません。

アメリカの平均年収を見るときは、次の点を押さえることが大切です。

• 一般的な労働者の実感に近いのは平均値より中央値
• 個人年収と世帯所得を混同しない
• 職業、学歴、州、都市によって年収差が大きい
• 日本との比較では為替と生活費を考慮する必要がある
• 年収が高いことと、暮らしに余裕があることは同じではない

アメリカは高収入のチャンスが多い国ですが、その一方で生活コストや社会制度の違いも大きい国です。年収の数字だけを見るのではなく、税金、医療、教育、住宅、地域差まで含めて考えることで、アメリカの収入水準をより正確に理解できます。