船便料金

船便料金船便料金

海外引越・別送品 国際船便料金

船便の料金は個別にお問い合わせください。

当ホームページのお問い合わせフォームをご記入、送信していただければ料金のお見積もりをお送りいたします。 船便の料金設定は最低1立方メートルからございます。

船便は送られる荷物の箱の個数が多い、ある程度の重量がある場合や大型荷物や家具を海外輸送する際に適した輸送方法です。 参考までですが、1立方メートル分(船便のミニマム)の個人の方の身の回り品のお荷物の場合、通常重量ですと130kgから250kgぐらいになります。(注:原則重量は船便の場合、料金に直接影響しません。)小から中くらいの箱を1、2箱送る、あるいは単品で自転車を1台送るといった場合には不適です。仕向地にもよりますが荷物の量が少ない場合、例えば45から60キロくらいといった少量ですと、通常航空便の方が安くなる場合がほとんどです。量や大きさ、重さによって航空便、船便を使い分けることが重要と言えます。 また航空便と船便の料金が同じくらいの場合でしたら、航空便の方が満足度も高いと言えます。

アメリカ合衆国、カナダなどの内陸各都市や、内陸のヨーロッパの都市までも船便のサービスはございます。

料金も格安で満足度の高い現地の港・CFS(内陸にある海上貨物のターミナルのこと)までのサービスが原則で、推奨しています。

Door-to-door service取扱い可能地域(別途料金がかかります)

・UK ・オーストラリア ・ニュージーランド ・アメリカ合衆国
・ドイツ ・香港(ホンコン) ・中国(一部地域) ・オランダ

船便の所要日数

 

国際船便料金の算出法

船便料金(海上運賃)、CFSチャ−ジ等は体積により算出され、立方メ−トル(m3)という単位が用いられます(ミニマムは1立方メ−トル)。一つ一つの箱の体積の合計により料金は算出されます。1m3あたりという表現がしばし用いられますが、これは1メ−トル×1メ−トル×1メ−トルという特殊なサイズの箱により輸送がされるという意味でありません。基本的にはどのような形のものでも輸送できますし箱の数も料金に直接影響を与えません。運賃算出の際、1.2立方メ−トル、1.4立方メ−トルといった数値は2.0立方メ−トルに切り上げられることはありません。但し1立方メ−トル以下の場合は1立方メ−トルの扱いになります。

お荷物は港に搬入後、測量技師により検量され公式の体積が決定されます。1m3あたりの重量が1トンを超えない限り、重量は料金に関係しません。
1立方メートルあたり1トンというのは真水(まみず)の重量密度です。(真水1トンが1立方メートルということになります。)ただし、集荷ができないなど、物理的に国内での移送ができないような重量のものはお取り扱い自体が不可能となります。
参考)40センチX40センチX30センチの箱の体積は0.048m3。この大きさの箱が21個あったとすると0.048X21=1.008m3となります。

郵便で送る場合と比較して料金面での違い

特に小さなダンボールを数箱送る場合など、郵便局から送った方が料金的には安いですが、ご存知の通り、郵便局の場合、送ることができる荷物の重さや大きさに制限がありますため大型荷物は送ることができません。また個数をたくさん送っても特に割引料金がないため、多くの量を送ると料金的にもかなり高額になると言えます。 一方私どものような、海外引越しの会社や国際貨物の会社のサービスを利用して送る場合、大きなもの、郵便局で送ることができないような重量のものや大型荷物を送ることができ、特に多くの量を送る際に料金的に有利になります。なぜでしょうか。

郵便局では国際貨物として日々送られているような大量の貨物を一手に引き受けて取り扱うことも不可能ですし、また国際輸送の会社も郵便局が全国各地で日々無数に取り扱っているような小さなものの輸送を取り扱うことが不可能であるため、お互いが役割を分担することにより共存を図っているためと言えます。 もし仮に郵便局で扱う船便・航空便の大きさ・重さの制限を緩和すると国際輸送の会社から仕事を奪ってしまうことになり、共存ができなくなるため、制限が設けてあるといっても良いでしょう。

郵政民営化の際に当時の小泉総理大臣は、特別国会で可決の際「この郵政の民営化は民間業者の経営を圧迫するものではあってはならない。」ということをしきりに述べられていましたがこの発言が全てを物語っていると思います。

一般貨物(商品など)を送る場合

一般貨物を船便で送る場合、日本から輸出通関の際にパッキングリストの他にコマーシャルインヴォイス(各々商品の詳細、価格、個数などが記載された物が必要になります。) 例えば電化製品でしたらメーカー名や型番などの記載も必要になります。また税関がどのような商品なのかを把握しなければならないため、商品のカタログやURLなどが通常必要になります。

別送品と比べると日本での輸出時に税関検査(開封検査やX線検査)になる確率もかなり高いといえます。検査があった場合別送品でしたら申告していないものが多少出てきても大目に見てもられることが多いですが、一般貨物の場合検査となった場合問題となりますので商品の申告は細かく行わなければなりません。

商品により様々な輸出規制や必要書類がありますので事前に入念に調査を行っていただく必要があります。 日本の税関は基本的にそれが一体どういう商品でどのような目的で使用されるのかが不明な場合は輸出を許可をしません。また商品によっては非該当証明(電子部品などが使用されている製品で製品あるいは部品がミサイルなどの兵器を製造する際に転用されるほどハイスペックではないという証明書)が必要になります。

現地(送り先)の国でも商品により様々な規制がありますのでこちらも事前に調査が不可欠といえます。

おさえておきたい船便のポイント

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